24年ゴルフ人口480万人、練習場450万人、「レジャー白書2025」、衝撃の500万人割れ(ゴルフ特信より)

公益財団法人日本生産性本部の余暇創研は「レジャー白書2025」を10月31日に発行するにあたり26日に概要を発表した。全国15〜79歳の男女を対象に24年の余暇活動について行ったインターネット調査(有効回収数3467人)。
発表によると、2024年の日本の余暇市場は、コロナ禍前の水準を上回る1兆2030億円(前年比5.6%増) に達し、力強い回復を示した。特にインバウンド需要に後押しされた「観光・行楽部門」が市場全体の成長を牽引部門別は観光・行楽が対前年比9.9%増(2019年比7.6%増)、娯楽部門5.3%増(3.0%増)、趣味・創作3.8%増(4.0%増)、スポーツ部門1.6%(5.5%増)とスポーツ部門の伸びは比較的少なかった。

2023年のコロナ5類移行後の反動増が一巡し、消費者が物価高などを背景に余暇活動をより厳選するようになったことを示唆していると分析。猛暑の影響などで屋外レジャーの代表格であるゴルフ場やテーマパークは夏の利用者数が減少したことも発表や白書の中でも触れている。

ゴルフ関係では7月の速報時にゴルフ(コース)が参加率5.0%(前年5.4%)、ゴルフ練習場参加率4.6%(5.2%)と公表されていたが今回ゴルフ(コース)参加人口は480万人で前年の530万人より9.4%減少、練習場参加人口は450万人で前年の510万人より11.8%も減少し、500万人を割り込んだ結果となった。

市場規模については、ゴルフ場は9240億円(9390億円)で前年より1.6%の減少となった。費用面が高くなった影響がありそうだ。 ゴルフ練習場は前年と同じ1230億円だが、年費用や1回当たり費用が4割前後増 加したことで押し上げた。屋外中心の練習場利用者は減少したが、屋内施設の会費等が増加したとみられる。ゴルフ用品は3760億円で前年比1.1%減と4年振りの減少
となった。

（ゴルフ特信より）