ヤマハ(株)、ゴルフ用品事業から撤退、44年の歴史に幕、ゴルフ用品の国内販売店への出荷は6月末で終了、用品事業で赤字、ツアーや葛城GCは継続

東証プライム上場で楽器・音響機器大手のヤマハ(株)は2月4日、ゴルフ用品事業を終了すると発表した。国内販売店への製品出荷は2026年6月末日をもって終了する予定。

ヤマハは1982年、楽器製造で培った金属加工技術やFRP(繊維強化プラスチック)などの素材開発力を武器にゴルフ市場へ参入。その後、「INPRES(インプレス)」や「RMX(リミックス)」といったヒットシリーズを世に送り出し、国産ブランドとして親しまれてきた。

しかし近年、同事業を取り巻く環境が激変。海外ブランドとの競争が激化するなか、円安に伴う為替変動や原材料費の高騰が収益を圧迫。さらに、主要市場におけるゴルフ人口の減少や需要の変化も加わり、厳しい経営状況が続いていた。同社はこれまで構造改革や収益改善策を講じてきたが、中長期的な成長を見通すことは困難と判断。経営資源を、楽器や音響といった強みを持つ主力事業や成長分野へ集中させ、企業価値の最大化を図るため、今回の苦渋の決断に至った。

直近の事業年度におけるゴルフ用品事業の業績は、売上高38億3300万円に対し、事業利益は10億600万円の赤字を計上。連結売上高に占める割合は0.7%にとどまっていた。

今後については、国内販売店向けは今年6月末日終了を予定(海外は契約満了日に合わせ順次終了)、アフターサービスは、事業終了後も既存ユーザーへの修理や問い合わせ対応は所定の保証期間内において継続する方針だ。

ゴルフ用品事業からの撤退に伴い、2026年3月期において、構造改革費用として約20億円の費用が発生する見込みだが、同日公表された業績予想には織り込み済みとしている。同日発表されたヤマハ(株)の2026年3月期第3四半期は、売上収益が前年同期比2・8%減の3410億1400万円となったが、営業利益は20・1%増の244億300万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は4・3%増の201億8900万円と大幅増益となり、通期予想も上方修正され、増収増益を見込んでいる。

カーボンヘッドの先駆けとなるなど、革新的な技術でゴルフ業界に一石を投じてきたヤマハの撤退は、長年のファンや関係者にとって寂しいニュースとなった。

なお、グループ会社に葛城GCを経営する(株)ヤマハリゾートがあり、同GC山名コースにて今年4月2~5日にヤマハ(株)とヤマハ発動機の共同主催で開かれるJLPGAツアー『ヤマハレディースオープン葛城』は直接的な影響はなく、開催に向け準備中。葛城GC及び北の丸も引き続き経営する。今後はゴルフ用品の新規開発や製造を行わないが、プロゴルファーとの用具契約を25年の今シーズンは続けるとしている。

（ゴルフ特信より）