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烏山城CC(栃木)、中国のオンライン旅行会社大手系に。11月29日(株)烏山城カントリークラブの株式譲渡で交代。2021年日本女子オープン開催、会員・従業員承継
井上誠一氏がコースを設計し、2021年日本女子オープン等を開催したことでも知られる烏山城カントリークラブは、経営母体会社が中国系に交代したことがわかった。 従前の経営母体会社の(株)加山が、同程旅行控股有限公司(トンチョン・トラベル・ホールディ... -
烏山城CC、経営母体会社変更
烏山城カントリークラブは、経営母体会社を下記のとおり変更した。 経営母体会社の変更【変更前】(株)加山 【変更後】 同程旅行控股有限公司(トンチョン・トラベル・ホールディングス) ※令和6年11月29日を以って鳥山城カントリークラブの株式を譲渡 経営... -
熊谷GC(埼玉)、クラブハウスの新築工事を進行中
1962(昭和37)年開場の熊谷ゴルフクラブは、クラブハウスの老朽化に伴い、営業しながらクラブハウスの新築工事を逐次進めている。 今年6月7日からは男子ロッカー棟の取り壊しを開始し、新たなロッカー棟を完成。工事中、フロアにロッカー を置いて対... -
東京レジャー開発(株)、代表取締役社長が交代
東京レジャー開発(株)は、今和6年12月1日付で代表取締役社長が下記のとおり交代した。また、同社グループゴルフ場の運営情報も変更となっている。代表取締役社長: 【旧】 東京レジャー開発株式会社 代表取締役社長 池田 基煕 【新】 東京レジャー開... -
つくばみらい市、ゴルフ場で市職員の週末副業解禁へ、「ゴルフのまちつくばみらい」の実現へ包括連携協定 を10月31日に市内4場と締結、コース管理やキャディ等も可
茨城県のつくばみらい市は、10月31日に市内4ゴルフ場(茨城GC、常陽CC、筑波CC、取手国際GC)の支配人を庁舎に招き、「ゴルフのまちつくばみらい」の実現を目的にした包括連携協定を結んだ。今後の連携事項として関係人口拡大や地方創生と並び、ゴルフの普及... -
南富士CC(静岡)、ゴルフ場閉鎖
南富士カントリークラブは、2024年9月30日をもってゴルフ場の営業を終了した。 閉鎖後、OUTコースは富士環境保全公社に譲渡され、ごみの最終処分場になる予定で、INコースは富士市に譲渡され用途は未定との事。 富士市では、近年全国で相次ぐゴルフ場跡地... -
南富士CC(静岡)9月30日をもって4年間の営業終了、アウトCはゴミの最終処分場、インCは富士市に譲渡
南富士カントリークラブは、今年9月30日をもってゴルフ場の営業を終了したことをHP等で報告した。 同CCとしての代表電話の受付けは令和6年10月15日までの平日のみ対応し同日をもって事務所機能も閉鎖することを経営の南富士カントリークラブとして案内して... -
新東京都民ゴルフ場(東京都)、マルハングループの経営に。運営会社の代表に韓俊社長が就任、10月から料金改定
パブリック運営の新東京都民ゴルフ場がマルハングループに入り、太平洋クラブとはグループ会社となったことがわかった。 マルハングループは2021年4月から社内カンパニー制となっており、(株)マルハンの北日本カンパニー(韓俊力ンパニー社長)運営のグルー... -
長野京急カントリークラブ(長野)、ゴルフ場名を長野デューンズゴルフクラブに変更
長野京急カントリークラブは、経営交代に伴い、2024年9月1日よりゴルフ場名を長野デューンズゴルフクラブに変更した。 詳しくはお問い合わせ下さい。 -
ゴルフ業界で深刻な人手不足、都内等でも多くが賃上げ。東日本支配人会、賃上げ調査や委託、派遣の状況報告。外国人雇用のケース報告、ゴルファーは暑さ対策慣れ
東日本ゴルフ場支配人会連合会は8月20日に都内で総務税務委員会、環境管理委員会を開いた。 総務税務委員会では、最近お客によるカスターハラスメントが問題となっていて、GMG八王子ゴルフ場が昨年1月にコンプライアンス欄で「カスタマーハラスメントへの... -
PGM、一志GC (三重)の株式譲渡契約を締結。(株)一志ゴルフ倶楽部の株式保有会社と8月9日に契約。10月1日に株式取得し同日よりゴルフ場運営開始
パシフィックゴルフマネージメント(株)は8月9日、(株)CISより、「一志ゴルフ 倶楽部」を所有・運営する(株)一志ゴルフ倶楽部の全株式を譲り受ける株式譲渡契約を同日締結。この譲渡契約の締結により、同運営会社の株式は2024年10月1日(火)よりPGMの所有と... -
人口動態調査で今年1月の住民人口は1億2488万人、15年連続の減少、外国人住民は初の300万人超え。レジャー白書2024のゴルフ人口推計でゴルフ人口は515万人程度
総務省は7月24日、住民基本台帳に基づく人口動態調査を発表した。 令和6年1月1日時点の人口は1億2488万5175人で前年から53万1702人、率にして0.42%減少し た。自然増減数は83万9521人減少、社会増減数は30万7819人増加で2014年以降最大となった。1月1日時...