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筑波CC、来場者減も企業決算は増収増益。来場人数は1331名減少もGF、CF等の値上げで食堂売上も増加、営業利益・経常利益は前期比大幅増
株主会員制の筑波カントリークラブを経営する株筑波ゴルフコース(山下恒司代表取締役社長、本社=コース)は、先ごろ第68期決算の有価証券報告書を関東財務局長宛てに提出した。 当事業年度における国内経済は、新型コロナウイルス感染症の5類移行により、社... -
NGK、「熱中症予防対策ガイドライン」を策定。東松山CC、夏期の熱中症対策を策定。武蔵、龍ケ崎もガイドラインを提示。
NGKは、気候変動適応の一分野である熱中症対策を強化するため「熱中症予防対策ガイドライン」を策定した。 「熱中症特別警戒アラート」 での対応検討を推奨している。 また、東松山CC(埼玉) は、夏期の熱中症対策を策定し公開した。 夏期は営業を15分繰り... -
長野京急CC(長野)、事業継承に伴う名義書換停止
京浜急行電鉄(株)及びグループ会社の(株)長野京急カントリークラブは、令和6年9月1日付(予定)で『長野京急カントリークラブ事業』をペイシャンスゴルフクラブ(株)に事業継承させることに伴い会員権の名義書換を停止した。 なお、会員の権利については維... -
那須国際CC(栃木)今年末で一旦クラブを閉鎖・解散、老朽化でクラブハウス建替え等、3年間閉鎖を予定5月20日から会員権名変停止、会員に預託金等返還
東急リゾーツ&ステイ(株)が運営する那須国際カントリークラブは、5月20日から当面の間、会員権の名変を停止すると案内した。 名変停止理由はクラブハウス及びコースの老朽化に伴い、令和6年12月の冬季クローズを以って施設を一時閉鎖し、クラブハウスの建... -
セガサミーホールディングス、5月31日にフェニックスリゾートの株式を米フォートレスに株式譲渡へ。グループ入り後2期連続黒字、株式2割取得し支援。
セガサミーホールディングス(株)は5月10日に、フェニックスリゾートの株式を、アメリカの投資運用会社であ る Fortress Investment Group LLC の関係会社である夕顔合同会社へ5月31日(予定)に譲渡し、特別利益約85億円を25年3月期に計上する見込みと発表し... -
韓国ゴルフ場数522コース、23年入場者数4772万人、1施設平均9万1423人!
2023年の韓国ゴルフ場入場者数が3年振りに5000万人を下回ったことが明らかになった。 韓国ゴルフ場経営協会(KGBA)の調べによると、2023年12月末現在のゴルフ場数(6ホール以上)は522コースで、前年の514コースより8コース増、率では1.6%の増加となった。運... -
富士国際ゴルフ倶楽部(静岡)、令和6年4月1日よりコース名変更
富士国際ゴルフ倶楽部は、令和6年4月1日よりコース名を下記のとおり変更する。 【変更前】 富士国際ゴルフ倶楽部 【変更後】 三甲ゴルフ倶楽部富士コース 詳しくはお問い合わせ下さい。 -
自民党ゴ議連とJGAが国家公務員倫理規程見直し要望、13日内閣官房長官に、倫理規程からゴルフ禁止削除を。ゴ議連は都道府県G団体とゴルフ振興会議立ち上げと
公益財団法人日本ゴルフ協会(JGA)は、自由民主 党ゴルフ振興議員連盟(会長=衛藤征士郎衆議院議員)とともにJGAの山中博史専務理事、吉田裕明理事が3月12日、衆議院第一議員会館で林芳正内閣官房長官に『国家公務員倫理規程から「ゴルフ」禁止の削除を求める... -
大相模カントリークラブ(神奈川)、経営会社が変わり、コース名を「東京ロイヤルゴルフ倶楽部」に変更
大相模カントリークラブは、令和6年4月1日より経営会社の商号とコース名を下記のとおり変更する。 【経営会社名】 変更前:株式会社大相模カントリークラブ 変更後:株式会社東京ロイヤルゴルフ倶楽部 【コース名】 変更前:大相模カントリークラブ 変更後... -
日高CC(埼玉)、令和6年度の理事会開催日程決定
日高カントリー倶楽部は、令和6年度の理事会開催日程を以下の通り決定した。 理事会開催日【は書類締切日】 ・令和6年2月11日(日)【令和6年1月11日(木)】 ・令和6年4月7日(日)【令和6年3月7日(木)】 ・令和6年6月9日(日)【令和6年5月9日(木)】 ・令和6年8... -
サンレイクCC(栃木)、令和6年3月末日をもってゴルフ場営業終了
サンレイクカントリークラブは、令和6年3月末日をもってゴルフ場の営業を終了する予定とのこと。 同クラブ会員には、令和6年1月にその旨通知している。 詳しくはお問い合わせ下さい。 -
(株)信州伊那國際ゴルフクラブ、民事再生法の適用申請。預託金償還問題で、G場は会社分割で子会社に移転入札となるが、会員のプレー権は保護されるとのこと
(株)信州伊那國際ゴルフクラブが1月24日、東京地裁へ民事再生法の適用を申請し、同日、弁済禁止の保全命令を受け、監督委員として早川学弁護士が選任された。申請代理人が明らかにした。 代理人によると、負債総額は約33億円で、債権者数は約3000名。申請...